NPO法人ポータルサイト
ご利⽤上の注意点
内閣府のNPO法⼈に関するデータベースは、各NPO法⼈の事業報告書その他の活動の状況に関する情報をそのまま掲載しているものです。
地球野外塾
行政入力情報 更新年月日:2023年04月11日
※「⾏政⼊⼒情報」は所轄庁に提出された書類をもとに、所轄庁の担当者が登録を⾏っております。実際の設⽴や変更から反映までに時間がかかる場合があります。
所轄庁 | 東京都 |
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権限移譲先市町村 | - |
法人名称 | 地球野外塾 |
法人名称(フリガナ) | - |
主たる事業所の郵便番号 | - |
主たる事務所の所在地 | 東京都品川区中延四丁目8番7号 |
従たる事務所の所在地 | - |
代表者氏名 | 海老澤 一彦 |
代表者氏名(フリガナ) | - |
設立認証年月日 | 2004年08月25日 |
設立年月日 | - |
定款に記載された目的 | この法人は子供から大人まで、幅広い年齢層を対象に、地球上のさまざまな自然を教室とし、自ら体感しながら考え、創造的に実践できる、次代の日本、あるいは世界を担う人材を育成することを目的とし設立する。また、この目的達成のために地域住民と協力、結びつき、関連事業として、まちづくり、自然環境の保全、文化・芸術、国際交流などの事業についても取り組む。 |
活動分野 | 社会教育/まちづくり/学術・文化・芸術・スポーツ/環境の保全/災害救援/地域安全/国際協力/子どもの健全育成/情報化社会/科学技術の振興/経済活動の活性化/連絡・助言・援助 |
特定非営利活動に係る事業 | - |
その他の事業 | - |
事業年度開始日 | - |
事業年度終了日 | - |
法人番号 | 5010705001683 |
所轄庁の情報公開サイト | 「地球野外塾」の情報 (東京都サイトへ移動します) |
監督情報 | - |
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閲覧書類等
閲覧書類 | - |
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役員名簿・定款等 | - |
閲覧書類備考 | 東京都の閲覧書類については、東京都のホームページをご覧ください。 |
※[閲覧書類ダウンロード(ZIP形式)]リンクでは、現在表示されているNPO法人について所轄庁が登録した「閲覧書類等」および、NPO法人が登録した「公告(貸借対照表の公告を含む)」のPDFファイルがダウンロード出来ます。
※お使いの端末により、ダウンロードを行えない場合があります。
所轄庁情報
法人検索結果で得られる個別の法人情報及び閲覧書類、または所轄庁ごとの最新情報に関する問い合わせは、各法人の所轄庁へお問い合わせください。
所轄庁問い合わせ先 ※NPO法人の連絡先ではありません。 |
東京都 生活文化スポーツ局 都民生活部 管理法人課
東京都新宿区西新宿2丁目8番1号 03-5388-3095 |
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備考 | 東京都の監督情報・解散情報については、東京都へ直接お問い合わせください。 |
法人入力情報 更新年月日:2020年06月09日
※「法⼈⼊⼒情報」はNPO法⼈が登録した法人情報を掲載しています。内容については、国が保証するものではありません。
組織情報
電話番号 | 03-3785-4617 |
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FAX番号 | 03-3785-4617 |
メールアドレス | yagaijuku@gmail.com |
ホームページURL | https://yagaijuku.org |
常勤職員数 | 1 人 |
事業内容 |
事業の目的:青少年の健全育成が主です。 体験を通して、自分の心身を適切に用いる練習、自分と同じようにひとを尊重して協力する心、試行錯誤を恐れず粘り強く目的を追求する強い動機を確立するための助言・助力を行い、世界で通用する人材へと成長できるよう、家庭・教育機関の役割を補う「第3の成長促進コミュニティ」として役立つことを目指します。 目的達成のための具体的な事業: 1. 青少年と青少年を含む家族を対象にした自然体験活動の企画と実施 2. 未就学児童を対象にした運動補完プログラムの企画と実施 大切にしていること: a. 家庭内・教育機関内と異なる時間・空間・チームメンバーのなかで、参加者が自分の役割や存在意義を肯定的に認められるよう助力する。 b.自然のなかで最小限の用具を扱うなかで、所有の価値観に係る普遍的なヒントを提供する。 c.自然のなかの危険に対処するなかで、日常のセルフレスキューに役立つ普遍的なヒントを提供する。 d. 子どもの日常的な成育環境について、保護者が子どもとともに課題を摘出・改善できるヒントを得られるよう助力する。 e. 参加者の活動時のようすを記録して、継続的に、参加者の実情に合った見守りと助力をする。 f. 説明を最小限にとどめ、限られた活動時間の中で参加者の試行錯誤に費やす時間を最大化できるよう努める。 g.参加者とわれわれ助力者は、ひとつのチームとして互いを尊重しあいながら、同じ立場で、同じ目的に向かって活動に臨む。 |
財務情報
対象年度 | - |
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準拠している会計基準等
準拠している会計基準 | - |
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監査の実施 | - |
公告(貸借対照表の公告含む)
特定非営利活動促進法の一部を改正する法律(平成28年法律第70号)によって、特定非営利活動法人は、前事業年度の貸借対照表の作成後遅滞なく、定款で定める方法による貸借対照表の公告が義務付けられました(特定非営利活動促進法第28条の2第1項)。
更新日 | 公告内容 | 準拠している会計基準 | 監査の実施 |
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更新日:2020年06月06日 | 2019年度貸借対照表 [法第28条の2](PDF形式:48 KB) | 準拠している会計基準: NPO法人会計基準 |
監査の実施:
監事監査
/ 公認会計士監査 |
公告の中断
※[閲覧書類ダウンロード(ZIP形式)]リンクでは、現在表示されているNPO法人について所轄庁が登録した「閲覧書類等」および、NPO法人が登録した「公告(貸借対照表の公告を含む)」のPDFファイルがダウンロード出来ます。
※お使いの端末により、ダウンロードを行えない場合があります。