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NPO法人ポータルサイト
ご利⽤上の注意点
内閣府のＮＰＯ法⼈に関するデータベースは、各ＮＰＯ法⼈の事業報告書その他の活動の状況に関する情報をそのまま掲載しているものです。
循環器医学・医療支援センター
行政入力情報 更新年月日：2023年03月23日
※「⾏政⼊⼒情報」は所轄庁に提出された書類をもとに、所轄庁の担当者が登録を⾏っております。実際の設⽴や変更から反映までに時間がかかる場合があります。
| 所轄庁 | 愛媛県 |
|---|---|
| 権限移譲市町村 | － |
| 法人名称 | 循環器医学・医療支援センター |
| 法人名称（フリガナ） | － |
| 主たる事業所の郵便番号 | － |
| 主たる事務所の所在地 | 愛媛県東温市志津川454番地 愛媛大学大学院医学研究科心臓血管・呼吸器外科 |
| 従たる事務所の所在地 | － |
| 代表者氏名 | 西村 隆 |
| 代表者氏名（フリガナ） | － |
| 設立認証年月日 | 2020年03月03日 |
| 認証通知日 | － |
| 定款に記載された目的 | この法人??、一般社会と医学に関わる人に対し、 (1)医学知識普及・啓発事業 (2)臨床試験・治験促進事業 (3)医学教育支援事業 (4)最新医療技術開発支援事業 (5)基礎研究等支援事業 (6)地域社会・国際社会に対して医療支援事業 等の事業を行い、種々の疾患の病因・病態を解明し、その新しい治療法の開発を行うと共に、高度専門知識を持つ人材等を活用した国際・地域社会医療システムの普及・確立の支援に努める。また、専門化する医学知識の社会への積極的な啓蒙を図ることを通じて、社会の健康と福祉の増進に寄与することを目的とする。 |
| 活動分野 | 保健・医療・福祉／社会教育／学術・文化・芸術・スポーツ／国際協力／科学技術の振興／職業能力・雇用機会 |
| 特定非営利活動に係る事業 | － |
| その他の事業 | － |
| 事業年度開始日 | － |
| 事業年度終了日 | － |
| 法人番号 | － |
| 監督情報 | － |
|---|
閲覧書類等更新年月日：2022年06月24日
| 2021年度 | |
|---|---|
| 2020年度 | |
| 2019年度 | |
| 定款等 | |
| 閲覧書類備考 | ※事業報告書の欄に、活動計算書等が一括して掲載されている場合があります。 |
※[閲覧書類ダウンロード(ZIP形式)]リンクでは、現在表示されているNPO法人について所轄庁が登録した「閲覧書類等」および、NPO法人が登録した「公告（貸借対照表の公告を含む）」のPDFファイルがダウンロード出来ます。
※お使いの端末により、ダウンロードを行えない場合があります。
所轄庁情報
法人検索結果で得られる個別の法人情報及び閲覧書類、または所轄庁ごとの最新情報に関する問い合わせは、各法人の所轄庁へお問い合わせください。
| 所轄庁問い合わせ先 ※NPO法人の連絡先ではありません。 |
愛媛県 県民環境部 県民生活局 男女参画・県民協働課
愛媛県松山市一番町四丁目４番地２ 089-912-2305 |
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法人入力情報 更新年月日：2022年06月05日
※「法⼈⼊⼒情報」はNPO法⼈が登録した法人情報を掲載しています。内容については、国が保証するものではありません。
組織情報
| 電話番号 | 0899605331 |
|---|---|
| FAX番号 | 089-960-5335 |
| メールアドレス | info@CVMedicS.org |
| ホームページURL | https://www.cvmedics.org |
| 常勤職員数 | 0 人 |
| 事業内容 |
医学知識普及・啓発事業 臨床試験・治験促進事業 医学教育支援事業 最新医療技術開発支援事業 基礎研究等支援事業 地域社会・国際社会に対して医療支援事業 を主な事業内容として、循環器疾患を中心とした臨床医学・医療全般にわたる幅広い分野の社会問題解決と社会貢献を行うことを念願し、2020年3月に特定非営利活動（NPO）法人として認証されました。 種々の疾患の病因・病態の明らかにし、新しい治療法の開発とその医療システムの確立することを目標として、新しい医療機器や薬剤の開発・治験・産学連携を促進し、その担い手となる全人的医療人の育成に努めて参ります。 また地域社会に対しては、広く医学知識の普及を図る活動を通じ、 住民の健康と福祉の増進に寄与するべく活動して参る予定です。 |
財務情報
| 対象年度 | - |
|---|
準拠している会計基準等
| 準拠している会計基準 | NPO法人会計基準 |
|---|---|
| 監査の実施 | 公認会計士監査 |
公告（貸借対照表の公告含む）
特定非営利活動促進法の一部を改正する法律（平成28年法律第70号）によって、特定非営利活動法人は、前事業年度の貸借対照表の作成後遅滞なく、定款で定める方法による貸借対照表の公告が義務付けられました（特定非営利活動促進法第28条の２第１項）。
| 更新日 | 公告内容 | 準拠している会計基準 | 監査の実施 |
|---|---|---|---|
| 更新日：2022年06月05日 | 2021年度貸借対照表 [法第28条の2]（PDF形式：587 KB） | 準拠している会計基準： NPO法人会計基準 | 監査の実施： 公認会計士監査 |
| 更新日：2021年05月25日 | 2020年度貸借対照表 [法第28条の2]（PDF形式：103 KB） | 準拠している会計基準： NPO法人会計基準 | 監査の実施： 公認会計士監査 |
公告の中断
※[閲覧書類ダウンロード(ZIP形式)]リンクでは、現在表示されているNPO法人について所轄庁が登録した「閲覧書類等」および、NPO法人が登録した「公告（貸借対照表の公告を含む）」のPDFファイルがダウンロード出来ます。
※お使いの端末により、ダウンロードを行えない場合があります。
